帝国データバンクは2026年10月22日、「企業の採用形態と求める人材像アンケート」の結果を公表しました。調査は2026年10月9〜14日にインターネットで実施され、全国1,333社が回答しています。なお、労働施策総合推進法に基づき、常時雇用する労働者301人以上の企業には中途採用比率の公表が義務づけられていますが、本調査は人数比ではなく企業の回答割合を示しています。企業の回答には、即戦力を求める声や、知識やスキルの入社後の習得を見込む声も見られました。

■大企業でも4割超が中途メイン。「新卒一括」は少数派に
企業の主な採用形態について尋ねたところ、「中途採用がメイン」と回答した企業は81.1%、「新卒採用がメイン」は18.9%でした(無回答を除く1,134社)。
企業規模別にみると、大企業は「新卒採用がメイン」が55.2%で、「中途採用がメイン」の44.8%を上回りました。一方、中小企業は“中途メイン”が86.4%、小規模企業は同94.4%でした。帝国データバンクは、「規模が小さくなるほど、新卒採用の難しさ、即戦力の確保、欠員補充のしやすさ、教育コストの削減といった観点から、中途人材を求めている」と分析しています。

■コミュニケーション能力、誠実さ、意欲が上位に
求める人材像(3つまでの複数回答)については、「コミュニケーション能力が高い」が30.6%で最多でした。次いで「真面目、または誠実な人柄である」が29.2%、「意欲的である」が28.4%で続き、以下には「責任感がある」(26.6%)、「素直である」(24.6%)、「前向きな考え方ができる」(23.5%)が並びました。一方で、「専門的なスキルを持っている」、「AIやデジタル技術を活用できる」は低位にとどまりました。帝国データバンクは、「採用時には性格や素質を重視し、スキルや技術は入社後に習得できると判断する企業が多い」とみているようです。
なお、2022年9月に同社が実施した調査でも、最多となったのは「コミュニケーション能力が高い」でした。この結果に対して同社は、「AIなどのデジタル技術が普及するなかでも、企業が求める人材像は大きく変わっていない」との見解を示しています。

■即戦力を求める声も、入社後の育成を見込む声も。自社が採用時に求める要件を明確に
企業から寄せられた声には、中途採用で即戦力を求める一方、知識やスキルは入社後に身につけてもらうとする考えもみられました。
例えば、「中途採用が主であり、即戦力となる人材を希望。長期的な意味で若い人の採用も必要だが、人材不足を補うのが主となる」(飲食料品・飼料製造)という声があった一方で、広告関連の企業からは、知識やスキルの入社後の習得を見込みつつ、「ビジネスマナー等の教育コストは最小化したいため、中途採用が基本」との声が寄せられています。同じ中途採用でも、入社時点で求めるものと、入社後に習得を期待するものには違いがうかがえますね。
また、「自分で考えて積極的に動いてくれる人がほしい」(飲食料品小売)、「学校で学んだ知識では戦力にならない。それよりも好奇心旺盛で、成長志向の強い人材の方が期待できる」(機械製造)との声もありました。現在の知識や経験だけでなく、自ら取り組む姿勢や、入社後の成長への期待が表れています。
これらの回答を踏まえると、採用要件を検討する際には、採用時に確認する内容と入社後の育成方針を整理することが論点となりそうです。具体的には、次のような観点が考えられます。

●採用時に必要なスキルと、入社後に育成するスキルを分ける
「即戦力」という言葉だけで判断せず、入社直後に任せたい業務と、習得に時間をかけられる業務を具体化する。選考基準と受け入れ後の育成方針をあわせて検討したい。
●行動力や成長意欲を、具体的な経験から確認する
「積極的」や「意欲的」といった印象だけでなく、自ら課題を見つけて取り組んだ経験や、必要な知識を学んで仕事に生かした経験など、面接で確認する内容を整理する。
●コミュニケーション能力を、自社で必要な行動に置き換える
「コミュニケーション能力」について、求める内容を具体化する。「相手の意図をくみ取る」、「必要な情報を共有する」、「関係者と調整する」といった行動に置き換え、面接担当者間で評価の観点を共有したい。

調査で上位に挙がった人材像をそのまま採用基準とするのではなく、自社の業務や期待する役割に照らして捉え直すことが、選考と入社後の育成をつなぐ出発点となるでしょう。企業の8割超が中途採用を主とし、求める人材像ではスキルより性格や素質が重視されていました。人事にとっては、採用基準の言語化と、入社後の育成・定着を前提にした設計が改めて問われる結果といえますね。
出典:帝国データバンク「企業の採用形態と求める人材像アンケート」(2026年10月22日)
https://www.tdb.co.jp/report/economic/20261022-recruitment/